「管理職試験を受けてみないか」と声をかけられたものの、今年受けるべきか、もう一年待つべきかで迷うことがあります。受ければ選択肢が広がる一方、準備不足のまま進む不安もあります。見送れば生活を整える時間を確保できますが、単なる先延ばしにならないかも気になります。
この迷いは、意欲の有無だけでは決められません。大切なのは、「受ける・受けない」の二択ではなく、「今年受ける条件がそろっているか」を具体的に確かめることです。
1.今年受けることと、管理職になることを分ける
管理職試験への出願は、その時点で管理職になると確約することではありません。しかし、受験準備には時間がかかり、合格後の任用や異動の見通しも地域によって異なります。まず、自分の自治体の最新の選考要項を読み、受験資格、選考日程、合格後の扱い、名簿の有効期間などを確認します。以前の制度や他地域の経験談だけで判断してはいけません。
同時に、「いつか管理職を考えたい」と「今年の試験を受けたい」も分けます。管理職という道に関心があっても、今年が最適とは限りません。反対に、完璧な自信がなくても、必要な情報と支援がそろっているなら、受験を学びの機会として捉えることもできます。
2.今年受ける理由を一文で書く
「校長に勧められたから」「年齢的にそろそろだから」だけでは、準備が苦しくなったときに判断の軸が揺れます。「若手が相談できる職員室をつくりたい」「学校全体の働き方を改善したい」など、今年受ける理由を一文で書いてみます。
文部科学省の指針は、校長の役割として、教職員が意欲と能力を発揮できる環境を整え、働き方改革を具体的に進める重要性を示しています。また、教職員支援機構の校長研修も、学校組織、リスク、時間、スタッフなど複数のマネジメントを扱っています。管理職は肩書を得る仕事というより、学校全体を組織として動かす仕事です。その役割に今取り組みたい理由があるかを考えます。
3.見送るなら、一年で増やす材料を決める
「今年は受けない」という判断には、二つあります。一つは、生活や健康、家庭、校内の担当などを考え、時期を選び直す主体的な保留です。もう一つは、不安を言葉にしないまま結論を先延ばしにする保留です。両者を分けるのは、次に見直す期限と、その間に行うことが決まっているかどうかです。
一年見送るなら、例えば次の三つを決めます。
- 現職の校長・教頭に、通常期と繁忙期の一週間を具体的に聞く
- 主任や校内委員会で、合意形成と役割分担を経験する
- 家族、健康、通勤、異動など生活上の条件を整理する
そして「次年度の選考要項が公表されたら再検討する」など、判断をやり直す時期を予定に入れます。見送る期間を準備期間に変えられるなら、それは後退ではありません。
4.今年受けるための最低条件を確認する
受験を決める前に、少なくとも四点を確認します。第一に、準備時間を確保しても睡眠や健康を崩さないこと。第二に、家庭や介護など外せない責任について話し合えていること。第三に、現職の管理職から試験対策だけでなく、仕事の厳しさも聞けていること。第四に、合格後に困ったときの相談相手を想像できることです。
条件が一つ欠けたら直ちに見送る、という意味ではありません。何が不足し、いつまでに、誰と整えるかを明確にします。詳しい確認項目は、管理職試験を勧められたら、返事の前に聞いておきたい7つのこと、生活面は管理職試験受験前に確認したい家族との向き合い方でも整理しています。
5.受けない未来も同じ重さで比べる
今年受けない場合も、失うものだけを見る必要はありません。授業、生徒指導、専門性、若手支援など、教諭や主任の立場で深められる仕事があります。反対に、学校全体の配置、方針、危機対応、職場環境を変えたいなら、管理職だからこそ担える責任もあります。
管理職にならない選択をしたときに考えることも読みながら、「受けた未来」と「受けなかった未来」の両方で、三年後に何をしていたいかを書き出します。どちらかを美化せず、どちらの厳しさも見ることが、後悔を減らします。
6.迷いをなくすのではなく、判断できる形にする
管理職試験を今年受けるか、一年見送るかに、誰にでも当てはまる正解はありません。受けるなら、何のために受けるのか、生活と健康をどう守るのかを言葉にします。見送るなら、何を整え、いつ再検討するのかを決めます。迷いが残っていても、条件と期限が明確なら、自分で選んだ判断になります。
管理職の魅力だけでなく、責任、働き方、家庭、健康、管理職にならない道まで含めて考えたい方には、書籍『管理職への道を考え始めた先生へ』の紹介記事があります。管理職になることを勧めるためではなく、受ける時期も含めて、自分の判断材料を増やすための一冊として紹介しています。
参考資料
- 文部科学省「教育公務員特例法に基づく公立の小学校等の校長及び教員としての資質の向上に関する指標の策定に関する指針の改正について(通知)」(令和7年2月21日)
- 独立行政法人教職員支援機構「職階別中央研修 校長研修」
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