「若手教員を支援する体制をつくりたいです」
管理職試験の面接で、こう答えたとします。すると面接官から、次の質問が返ってきました。
「なぜ、その取組を優先するのですか」
「すでに忙しい先生方に、誰がその仕事をお願いするのですか」
「思うような成果が出なかったら、どうしますか」
最初の答えは準備していても、その先の質問になると、言葉が出てこない。こうした不安を抱く先生は少なくないでしょう。
しかし、深掘り質問への備えは、想定問答を何百個も暗記することではありません。自分の経験と判断を、理由・選択肢・実行条件・振り返りの順に考え直すことです。
この連載の第1回では、教師としての経験を学校全体を支える視点へと結び直すことを取り上げました。第2回は、その考えを面接の対話で表現する方法です。
大切なのは、立派な答えを守り抜くことではなく、問われるたびに判断の根拠を明らかにできることです。
- 1.深掘り質問は「意地悪な質問」とは限らない
- 2.自分の答えに五つの問いを重ねる
- 3.「なぜ」と聞かれたら理念だけで返さない
- 4.「それはあなたの感想では」と聞かれたら
- 5.「ほかの方法は」と聞かれたら選択肢を示す
- 6.場面① 若手への支援を頼まれた主任が疲弊している
- 7.場面② 教職員の意見が割れた
- 8.場面③ 保護者から強い要望があった
- 9.場面④ 不登校への支援を問われた
- 10.「あなた自身は何をするのか」に答える
- 11.「最初に何をしますか」は優先順位の問い
- 12.「うまくいかなかったら」に備える
- 13.自分の失敗を問われたら隠さない
- 14.「どの立場の人の話を聴くか」を広げる
- 15.教頭受験と校長受験で答え方を変える
- 16.書籍が示す「経験」と「謙虚さ」の両立
- 17.一分間の回答を三段階で組み立てる
- 18.模擬面接は録音して検証する
- 19.論文の練習にも深掘り質問を使う
- 20.本番前の一週間は「問いを増やす」
- おわりに
- 参考資料・関連記事
1.深掘り質問は「意地悪な質問」とは限らない
面接官から「なぜですか」と繰り返し聞かれると、最初の答えを否定されたように感じるかもしれません。しかし、追加の質問は、説明が不足している部分や判断の条件を確かめるためにも行われます。
例えば「教職員との対話を大切にします」と答えた場合、面接官は、対話の重要性に反対しているとは限りません。「いつ対話し、いつ管理職が決めるのか」を知りたいのかもしれません。
管理職の仕事には、児童生徒の安全、教職員の健康、保護者への説明、教育活動の質など、複数の要請が同時に存在します。ある一つの価値だけを唱えても、具体的な判断はできません。
面接を、暗記した文章を披露する場から、自分の考えを相手と確かめる場へと捉え直してみます。質問が増えたら、焦って話題を広げるのではなく、問われた点を一つずつ明確にします。
2.自分の答えに五つの問いを重ねる
私が勧める練習は、最初の答えに五つの問いを重ねる方法です。これは公的な採点基準ではなく、考えを整理するための実務的な方法です。
一つ目は「なぜ、それを大切にするのか」。二つ目は「どの事実から、そう考えたのか」。三つ目は「他の方法では、なぜ難しいのか」。四つ目は「誰が、何を、どの条件で実行するのか」。五つ目は「うまくいかなかったら、何を見直すのか」です。
例えば「若手支援を充実させます」という答えに対して、五つの問いを自分で投げかけます。
若手が相談できずに困っていたという事実があるのか。単に研修を増やせばよいのか。先輩の負担をどう調整するのか。若手本人の成長を何で確かめるのか。
この問いに答えられれば、文章を丸暗記していなくても、判断の筋道を伝えやすくなります。
3.「なぜ」と聞かれたら理念だけで返さない
「なぜ若手支援が重要なのですか」
ここで「教師の資質向上が重要だからです」とだけ答えると、言葉は正しくても、その学校で取り組む理由が見えません。
例えば、次のように答えることが考えられます。
「若手が授業や保護者対応について相談できる相手が限られ、困りごとを抱え込む場面を見てきたからです。経験年数だけでなく、相談のしやすさが日々の実践を支えると考えています。まず、現在の相談体制と負担の偏りを確認したいです」
理念に、経験から得た問題意識と、次に確認する事実をつなげます。
もちろん、経験したことのない出来事を、もっともらしく作ってはいけません。自分が直接見たこと、同僚から聞いたこと、記録で確認したことを区別します。面接の説得力は、話を大きくすることではなく、根拠を正確に扱うことから生まれます。
4.「それはあなたの感想では」と聞かれたら
面接では、教育に対する思いや願いを語ることも大切です。ただし、「子どもが生き生きしていた」「職員室が明るくなった」といった表現だけでは、何が変化したのか分からない場合があります。
「そう感じた根拠は何ですか」と問われたら、観察した行動や記録に戻ります。
例えば「会議で発言する先生が増えた」「相談が学年主任だけでなく複数の職員に届くようになった」「授業の振り返りで具体的な改善案が出るようになった」といった事実です。
数値がなければ、数値を作る必要はありません。「定量的な記録は取っていませんが、会議での提案内容に変化が見られました」と、分かる範囲を正確に伝えます。
反対に、成果が確認できない場合は、そのまま認めます。「取組を始めた段階であり、効果の検証は今後の課題です」と言えることも、管理職に必要な姿勢です。
5.「ほかの方法は」と聞かれたら選択肢を示す
一つの方法にこだわりすぎると、状況が変わったときに判断を修正できなくなります。
例えば、若手の育成策として「毎週、先輩教員と面談する時間を設ける」と答えたとします。面接官から「その時間が取れない場合は」と聞かれたらどうでしょうか。
「週1回の面談に限定せず、授業後の短い振り返り、教科ごとの教材共有、複数の相談先をつくる方法も考えます。若手本人に必要な支援を確かめ、負担の少ない組合せを検討します」
と答えられます。
選択肢を持つことは、優柔不断であることとは違います。何を実現したいのかという目的は保ちながら、方法を柔軟に変えるのです。
「方法を変えても守るべきものは何か」を明確にしておくと、追加質問に対応しやすくなります。
6.場面① 若手への支援を頼まれた主任が疲弊している
面接で「若手育成をどう進めますか」と問われたとします。
「メンター制度を充実させます」と答えた後、「担当するベテランが負担を訴えたらどうしますか」と聞かれるかもしれません。
そのときは、若手の成長と先輩の健康を対立させないことが大切です。
「支援の必要性と担当者の負担を確認します。相談内容、頻度、期間を整理し、複数人で分担できないか検討します。新たな役割をお願いする場合は、既存の校務を減らすことも管理職として判断します」
と答えます。
さらに「誰が減らす業務を決めるのですか」と聞かれたら、「本人の希望や担当業務を確認したうえで、校長・教頭が責任をもって役割分担を調整します」と具体化します。
支援を「誰かの善意」に任せない視点が、学校運営の答えにつながります。
7.場面② 教職員の意見が割れた
「学校行事を縮小するかどうか、教職員の意見が分かれています。どうしますか」
この問いに「全員でよく話し合います」と答えるだけでは、管理職としての判断が見えません。
「まず行事の教育的な目的、安全上の条件、準備に必要な時間を整理します。教職員の意見を聴いたうえで、目的を残しながら負担を減らす方法を検討します。最終的に学校として決める事項は、校長の責任で判断します」
と考えられます。
「全員が納得しなかったら」と聞かれたら、「判断の理由と採用しなかった意見への考えを説明します。実施後の検証時期も示します」と続けます。
合意形成とは、必ず全員一致を実現することではありません。異なる意見を適切に扱い、必要な判断と説明を行うことも含まれます。
8.場面③ 保護者から強い要望があった
「保護者が担任の交代を強く求めています。どうしますか」
ここで「保護者に寄り添います」だけでは、学校の対応が不明確です。「担任を守ります」だけでも、事実確認が不足しています。
「まず、児童生徒の安全と安心に関わる問題がないか確認します。保護者の訴えと担任の説明をそれぞれ聴き、事実と受け止めを整理します。学校として必要な対応を判断し、保護者には確認した内容と今後の方針を説明します」
という順序が考えられます。
「すぐ交代させるのですか」と問われたら、「事実確認前に一律に結論を出しません。ただし、児童生徒の安全に差し迫った懸念があれば、必要な保護措置を優先します」と条件を示します。
判断を先送りしないことと、拙速に決めないことは両立します。
9.場面④ 不登校への支援を問われた
「欠席が続く児童生徒への支援を、管理職としてどう進めますか」
「担任が家庭訪問を重ねます」という答えだけでは、支援が担任個人に集中してしまいます。
「本人や保護者の意向、現在の状況、安心して関われる人や場所を確認します。担任だけで抱えず、校内の支援担当や関係機関と役割を整理し、学びの機会と相談先を確保することを考えます」
と答えられます。
「登校日数が増えなければ失敗ですか」と問われたら、「登校日数だけを成果としません。本人の安心、つながり、学びの状況などを踏まえて支援を見直します」と説明します。
ただし、制度上の具体的な取扱いは、最新の通知や設置者の方針を確認する必要があります。面接では、知識が曖昧な部分を断定しない姿勢も大切です。
10.「あなた自身は何をするのか」に答える
管理職試験で注意したいのは、「学校として」「組織的に」という言葉の中に、自分の責任を隠してしまうことです。
例えば「チームで対応します」と言った後に、「では、あなた自身は何をするのですか」と聞かれることがあります。
そのときは、「関係者を集める」「優先順位を決める」「必要な人員と時間を調整する」「判断の期限を示す」「教育委員会への報告を確認する」など、管理職としての行動を明確にします。
ただし、教頭を受験するのか、校長を受験するのかによって、想定する職務上の立場は異なります。校長の判断事項を教頭が独断で決めるような答え方は避けます。
誰かに任せることと、責任を放棄することも違います。担当者が動ける条件を整え、必要な判断を行うことが管理職の仕事です。
11.「最初に何をしますか」は優先順位の問い
「事故の報告が入ったとき、最初に何をしますか」
このような質問に、すぐ「保護者に連絡します」「教育委員会に報告します」と答える前に、状況を整理します。
事故の種類、けがの程度、現在の安全確保の状況によって、最初の行動は異なります。
「まず児童生徒の安全確保と必要な救命・救急対応を優先し、同時に校内で役割分担を行います。そのうえで、事実確認、保護者への連絡、設置者への報告を、緊急性と規程に従って進めます」
という考え方です。
面接官が想定する場面と自分の理解が違うと感じたら、「けが人がいるという想定でしょうか」と短く確認してもよいでしょう。
不明な条件を勝手に決めつけないことも、実際の危機対応では重要です。
12.「うまくいかなかったら」に備える
自分の取組が必ず成功すると考えている人は、実際の学校運営で困るかもしれません。
例えば「校内研修を改善します」と答えたとき、「参加者の反応が悪かったら」と問われたらどうでしょうか。
「まず、研修の目的と内容が現場の課題に合っていたか、時間設定や進め方に無理がなかったかを確認します。参加者の声を聴き、必要なら方法を変更します」
と考えられます。
「教職員の意識が低いからです」と相手の問題だけにするのは避けたいものです。
成果が出ない理由には、目的の不明確さ、業務の重複、時間不足、管理職の説明不足などもあります。
管理職として、他者の行動を評価する前に、組織の条件を点検する視点を持ちたいものです。
13.自分の失敗を問われたら隠さない
「これまでの仕事で、判断を誤った経験はありますか」
失敗談は、相手を驚かせるような大きな出来事を選ぶ必要はありません。自分が何を見落とし、どう修正したかが重要です。
例えば、主任として会議の進行を急ぎすぎ、十分な意見を聴けなかった経験があるとします。
「時間内に決めることを優先し、反対意見の理由を確認できませんでした。その後、事前に論点を示し、発言しにくい人の意見も集める方法に変えました」
と説明します。
さらに「管理職になったら」と問われたら、「重要な判断ほど、意見を集める時間と、最終的に判断する期限を両方設定したいです」とつなげます。
反省だけで終わらず、再発防止の仕組みまで考えることが大切です。
14.「どの立場の人の話を聴くか」を広げる
自分の考えに賛成する人の意見だけを集めても、判断の質は高まりません。
例えば、授業改善の方針を考える場合、研究主任や授業が得意な先生だけでなく、経験の浅い先生、負担を感じている先生、必要に応じて児童生徒の声も確かめます。
面接で「誰の意見を聴きますか」と聞かれたら、役職名を並べるだけでなく、「なぜ、その人の視点が必要か」を説明します。
「実施を担う人の負担を確認したいから」「支援を必要とする児童生徒の声が抜け落ちないようにするため」といった理由です。
全員の意見を同じ方法で聴く必要はありません。緊急性、守秘、権限、関係者への影響を踏まえ、必要な情報を適切な範囲で集めます。
15.教頭受験と校長受験で答え方を変える
同じ問いでも、教頭としての回答と校長としての回答には違いがあります。
例えば「教職員の業務負担が偏っている」という課題です。
教頭受験なら、分掌や日々の業務の実態を把握し、担当者と調整案をつくり、校長に報告・相談しながら校務を整理する視点が考えられます。
校長受験なら、学校経営の重点を踏まえ、業務の廃止・縮小や人員配置などの方針を判断し、その理由を教職員に説明する視点が加わります。
これは職務の違いを考えるための例であり、実際の権限分担は法令や設置者の規程によります。
「私は何を判断できるのか」「誰に相談し、誰に説明するのか」を役職に合わせて整理すると、答えが具体的になります。
16.書籍が示す「経験」と「謙虚さ」の両立
拙著『管理職への道を考え始めた先生へ』の62〜65ページでは、面接で自分の経験を学校運営に結び付けること、問われたことに正対して話すこと、適度な自信と謙虚さを持つことなどを述べました。
これは、面接官が必ずその観点で採点するという意味ではありません。私自身が、管理職の仕事と受験者の姿勢について考えてきたことです。
「自分は何でもできます」と言い切る必要はありません。
「これまで、教職員の協力を得ながら学年の課題に取り組んできました。一方、学校全体の人員や予算の調整については、さらに学ぶ必要があると考えています」
と、経験と今後の課題を併せて語ることができます。
できることを過小評価せず、知らないことを隠さない。その姿勢は、管理職になってからも大切です。
17.一分間の回答を三段階で組み立てる
面接の練習では、最初から長い説明を用意しない方がよい場合があります。
私が勧めるのは、「結論」「理由・経験」「管理職としての行動」の三段階で、一分程度の答えをつくることです。時間は練習上の目安であり、試験の指定時間ではありません。
例えば「教職員の強みをどう生かしますか」と問われたら、
「一人一人の強みを知り、学校の課題と結び付けて役割を考えます。私はこれまで、得意な人に仕事が集中すると、本人の負担が大きくなる場面を見てきました。管理職としては本人の希望も聴き、役割を依頼するときに業務調整を行い、一定期間後に負担と成果を確認します」
と答えます。
これを土台に「なぜ」「誰が」「ほかの方法は」と質問を重ねます。
18.模擬面接は録音して検証する
模擬面接は、答えを覚えているか確認するだけの時間にしないことです。
一つの問いに答えたら、相手に追加質問を二つか三つ出してもらいます。特に「その判断の根拠は」「別の方法は」「あなたの役割は」という質問を入れます。
可能であれば、自分の同意の下で録音し、後から聞き直します。話が長すぎないか。質問に正面から答えているか。具体例が自慢話になっていないか。判断の主体が曖昧ではないか。
同僚に協力してもらう場合は、実在の児童生徒や保護者を特定できる事例を使わないよう注意します。
模擬面接の相手が見つからなければ、自分で質問を読み上げ、スマートフォンに回答を録音するだけでも、改善点は見つけられます。
19.論文の練習にも深掘り質問を使う
面接で役立つ五つの問いは、論文の推敲にも使えます。
「組織的に取り組む」と書いたら、「誰が何をするのか」と問い直します。
「研修を充実させる」と書いたら、「何の課題に対して、なぜ研修が必要なのか」と考えます。
「教職員の負担を軽減する」と書いたら、「何を減らし、誰が判断するのか」を明らかにします。
そして「成果を検証する」と書いたら、「どの情報で、いつ、誰と見直すのか」を確認します。
こうした問いに答えるうちに、抽象的な言葉が具体的な行動へと変わっていきます。
論文と面接を別々の暗記科目にしないことです。どちらも、自分の学校観と判断の根拠を言葉にする練習だと考えます。
20.本番前の一週間は「問いを増やす」
試験が近づくと、新しい想定質問を集めたくなるものです。しかし、問いを増やすだけで、自分の考えが深まるとは限りません。
例えば一週間、毎日一つのテーマを選び、最初の答えを一分で話します。その後、「なぜ」「事実は」「別案は」「誰が実行する」「失敗したら」という五つの問いに答えます。
月曜日は志望動機、火曜日は若手育成、水曜日は保護者対応、木曜日は働き方、金曜日は授業改善というように、日々の仕事に近いテーマで十分です。
土曜日は録音を聞き直し、日曜日は答えを短く整える。これは一つの練習例であり、勤務や家庭の事情に合わせて無理なく調整します。
暗記する答えの数よりも、初めて聞かれた問いに落ち着いて考えられる力を育てたいものです。
おわりに
管理職試験の面接で、すべての質問に完璧に答えることは難しいでしょう。
それでも、自分の経験を振り返り、判断の理由を確かめ、他の選択肢を考え、必要な人と仕事をつなぐ姿勢は、日頃から磨くことができます。
「なぜ、そう考えたのですか」
この問いに向き合うことは、試験の準備であると同時に、教頭や校長として学校を支えるための準備でもあります。
参考資料・関連記事
- 春野伸一『管理職への道を考え始めた先生へ』(ほんの森出版、2026年)。特に「管理職試験に受からない人に共通していること①②」(62〜65ページ)、「管理職だけで解決しようとすることはNG」(66ページ以降)。
- 文部科学省「教師の資質向上に関する指針・ガイドライン」(令和8年3月9日改正の指針を掲載)。
- 教職員支援機構「職階別中央研修 校長研修」(学校組織、リスク、タイム、スタッフ等のマネジメントを扱う研修)。
- 大阪府「令和9年度任期付校長の公募概要」(面接選考を含む公募の一例。一般の管理職選考と同一ではない)。
- 応援の空「これからの管理職試験対策①|面接・論文で『教師としての経験』を『学校を動かす視点』に変える」
※本記事の質問例・回答例・練習方法は、著者が考え方を整理するために作成したものであり、特定の自治体の出題内容や採点基準を示すものではありません。
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