「言語能力を育てる」と聞くと、国語科の読解や作文を思い浮かべる先生が多いかもしれません。しかし、理科で実験結果を根拠と結論に分けて説明すること、数学で式の意味を言葉にすること、社会科で複数の資料を結び付けて解釈することも、言語能力を働かせる学びです。
今回の主要キーワードは「言語能力 授業」です。次期学習指導要領に向けた議論で何が示され、初任から中堅の先生が明日の授業をどう変えられるのかを整理します。結論から言えば、発表や話合いの回数を増やすことではありません。「何を読み取り、どう考え、どの根拠を使って表現するか」を教科の内容と一体で設計することが大切です。
1.まず「決まったこと」と「審議中」を分ける
現行の学習指導要領では、言語能力は既に学習の基盤となる資質・能力の一つに位置付けられています。国語科を要としながら、各教科等の特質に応じた言語活動を充実するという考え方も、現在の教育課程に含まれています。したがって、各教科で言語能力を育てることは、次期学習指導要領になって突然始まる新制度ではありません。
一方、中央教育審議会教育課程部会が2026年10月5日に公表した「次期学習指導要領等に向けた審議まとめ」では、学習の基盤となる資質・能力を「言語能力」と「情報活用能力」の二つに整理する方向性が示されました。現行の三つ目である「問題発見・解決能力」は、形式的に切り離して育てるのではなく、各教科や総合的な学習・探究の学習過程で実質化する方向が提案されています。
ただし、これは学習指導要領そのものではありません。2026年11月18日現在、答申案に向けた検討が続いており、11月25日には教育課程企画特別部会第23回の開催が予定されています。教科ごとの内容の精選やパブリックコメントの結果なども今後検討されます。「次からは必ず二つになる」と決定事項のように伝えるのは早計です。本記事では、審議の方向性と現行制度を区別して扱います。
2.言語能力は「上手に話す力」だけではない
審議まとめでは、言語能力を、言語を通して他者を理解し、知識を得ながら自分の考えを形成し、表現するための基盤として捉えています。別の資料では、「言語を用いてテクスト(情報)を理解し、文章や発話により表現するための力」と整理されています。
ここでいうテクストは、長い文章だけではありません。図、表、グラフ、式、地図、写真、実験結果、演奏や動きについての説明など、教科で意味を読み取る対象を広く含めて考えられます。つまり、言語能力には少なくとも三つの働きがあります。
- 情報を正確に受け取る「理解」
- 比較、分類、関連付け、理由付けをする「思考」
- 根拠を示して伝え、他者と確かめ合う「表現・対話」
声が大きく発表が得意な児童生徒だけを高く評価することではありません。黙って文章を読み、条件に線を引き、自分の考えを短く書き直す活動も、言語能力を働かせる大切な学習です。
3.言語活動を「活動しただけ」で終わらせない
授業で話合いや発表を取り入れても、教科の目標と結び付いていなければ、言語能力は十分に育ちません。「隣と話してください」「感想を発表してください」だけでは、何を考え、何を使って表現するのかが児童生徒に伝わらないからです。
文部科学省の言語活動に関する資料も、言語活動が単なる活動で終わらないよう、各教科等のねらいを実現するために意図的・計画的に指導することを求めています。授業を考えるときは、活動名より先に、次の三点を決めます。
- 何を正確に理解させたいか
- どのような関係を考えさせたいか
- どの根拠を、どの形式で表現させたいか
例えば、「資料を見て話し合う」ではなく、「二つの資料の共通点と相違点を一つずつ示し、その違いが生じた理由を説明する」とします。これだけで、見る場所、考える関係、表現の形が具体的になります。
4.明日の授業では「読む前の目的」を一つ示す
文章や資料を配ってから「読んでください」と言うと、児童生徒は何に注目すればよいか分かりません。読む前に目的を一つ示します。「原因を表す部分に線を引く」「主張と根拠を別の色で囲む」「変化した数値を三つ見つける」といった指示です。
目的があると、読むことが受け身の作業ではなくなります。読んだ後の交流も、「どう思ったか」だけでなく、「どこを根拠にそう考えたか」を確かめる時間になります。文章量を減らす配慮が必要な児童生徒にも、見る観点を絞ることは有効です。
5.教科ごとの「言葉の使い方」を明示する
言語能力は共通の基盤ですが、各教科で求められる表現は同じではありません。理科では結果と考察を分ける、数学では条件と結論を区別する、社会科では資料を根拠に時代や地域の特徴を説明する、保健体育では動きの変化を具体的に言語化するなど、教科固有の言葉の使い方があります。
初任者ほど、「自由に書いて」と言った後で、期待した答えが出ずに困ることがあります。最初は「結果から分かることは」「この資料を根拠にすると」「条件が変わると」といった書き出しを用意しても構いません。ただし、いつまでも同じ型に当てはめるのではなく、慣れてきたら支援を減らし、自分で表現を選べるようにします。
教科語彙も自然に身に付くとは限りません。「考察」「比例」「対立」「主題」など、教師にとって当たり前の言葉でも、児童生徒が意味や使い方を十分に理解していないことがあります。重要語を板書するだけでなく、具体例と非例を示す、似た言葉との違いを確かめる、授業の最後にその語を使って説明させるといった指導が必要です。
例えば理科なら、「温度が上がった」は結果、「反応が進んだためだと考えられる」は考察です。社会科なら、「人口が減っている」は資料から読み取った事実、「雇用機会の変化が関係している」は解釈です。この区別を教師が明示すると、児童生徒は教科の見方・考え方を言葉として使いやすくなります。
6.「考えてから話す」順序を守る
いきなり話合いを始めると、発言の速い児童生徒の考えに全体が引っ張られます。まず一人で読む、線を引く、短く書く。その後にペアやグループで確かめる順序にします。これは、考えを外に表す「外化」を支える方法でもあります。
既存記事「次期学習指導要領で重視される『外化』とは」で扱ったように、書く、話す、図にすることで、考えは本人にも教師にも見えやすくなります。ただし、外化そのものを目的にせず、教科の内容について理解を深めるために使います。
7.教師は「答え」より思考のつながりを聞く
児童生徒が正解を言ったときも、「そうですね」で終わらせず、「どの資料からそう考えたのですか」「前の考えと何がつながりましたか」と問い返します。不正解だったときは、すぐに別の子へ移らず、「どこまでは確かですか」「条件を一つ確認するとどうなりますか」と考えの途中を扱います。
言語能力を育てる授業では、完成した発言だけでなく、考えが組み立てられる過程を大切にします。発言しにくい児童生徒には、書いたものを教師が読み上げる、選択肢を示して理由だけを話してもらう、図で表してから言葉にするなど、複数の参加方法を用意します。
日本語の理解に支援が必要な児童生徒や、読み書きに困難のある児童生徒に対しては、言語能力の育成を理由に大量の文章を一律に課さないことも重要です。音声読み上げ、写真や図、語句カード、短い文での回答など、内容理解へ到達する複数の経路を用意します。支援を使ったことと、教科内容を理解していないことを混同してはいけません。
8.評価のために発言回数を数えない
言語活動を増やすと、「何回発言したか」「長く書けたか」を評価したくなります。しかし、発言回数は性格や場面の影響を受け、文章量も理解の深さと一致するとは限りません。教科で求める資質・能力に照らし、必要な情報を捉えたか、根拠と結論が対応しているか、他者の考えを受けて説明を修正できたかを見取ります。
毎時間すべてを記録する必要もありません。単元の中で、「今日は資料の読み取り」「次は根拠を用いた説明」のように、見取る場面を絞ります。言語能力を独立した新しい評価項目にするのではなく、各教科の目標を達成する過程でどう働いたかを見ることが現実的です。
9.情報活用能力と切り離さない
審議まとめは、言語能力と情報活用能力が相補的に働くことを重視しています。端末で情報を集めても、書かれている内容を理解し、信頼性を吟味し、自分の考えとして再構成できなければ学びにはなりません。逆に、言語だけを扱い、検索、整理、可視化などの情報技術を避ける必要もありません。
「情報活用能力は『PC操作』だけではない」や、「メディアリテラシーの基本」も併せて読むと、情報を集める、確かめる、表現する学習のつながりが見えやすくなります。
10.教科横断は「同じ型を全教科で使うこと」ではない
学校全体で言語能力を育てるとき、全教科で同じワークシートを使えばよいわけではありません。共通させるのは、「根拠を示す」「比較する」「要約する」といった学び方の言葉です。その上で、各教科が何を根拠とし、どのような説明を重視するかを明確にします。
学年会や教科会では、年間指導計画を大きく作り直す前に、「この学期に、どの教科で比較・説明・要約を扱うか」を一枚に並べるだけでも効果があります。詳しくは「教科横断的な学びの基本と注意すること」で整理しています。
11.明日から変える一つの行動
明日の授業で、発問を一つだけ書き換えてください。「どう思いますか」ではなく、「本文のどの言葉を根拠に、どう考えますか」。「分かったことを書きなさい」ではなく、「変化した点を二つ選び、その関係を説明しなさい」。このように、理解する対象、考える関係、表現の形式を入れます。
言語能力は、話上手な子を育てるためだけのものではありません。全ての児童生徒が、情報を受け取り、自分の考えをつくり、他者と確かめながら学ぶための基盤です。次期学習指導要領の正式決定を待たなくても、明日の一つの発問から改善できます。
参考資料
- 文部科学省「次期学習指導要領等に向けた審議まとめ」(2026年10月5日)
- 文部科学省「教育課程部会 教育課程企画特別部会」
- 文部科学省「中学校学習指導要領解説」
- 文部科学省「言語活動の充実に関する指導事例集【中学校版】」
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